新型コロナウイルス感染症の流行により、航空業界をはじめ、世界中で変化が求められています。
このブログはこれから航空業界を目指される方が多く見られていると思いますので
今回は航空業界について、コロナの影響、将来性、お給料の三点について、見ていきたいと思います。
みなさんからの疑問なども受け付けておりますので、ご用の際にはコメント欄にご記入ください！！
新型コロナウイルス感染症による影響
コロナウイルス感染症が流行してから経営破綻した航空会社一覧
・豪・英ヴァージン航空
・エアアジアジャパン
・アビアンカ航空
・ラタム航空
・タイ国際航空
など
日本においてはGo to トラベルの影響もあり、航空需要は日に日に回復してきておりました。
しかし年明けすぐにGo to トラベルが一時停止になり、需要が蒸発。政府の施策に観光業は振り回されているような印象を受けます。
このコロナウイルスでわかったことは多くありますが、より強く感じた2つを挙げます。
- 観光業は滅びない
- 航空会社は社会に求められる
観光業は滅びない
まず１つは観光業は滅びないということです。
これは宿泊施設や観光施設が充実しているというのが前提です。
これまでは海外からのインバウンドで観光地は潤っていました。
特に東京や京都が、それを彷彿とされます。
しかし、コロナウイルス感染症の流行により、そのインバウンド需要が蒸発。一時は観光地は閑散としていました。
夏ごろになり、感染の波が弱まると、今度は日本人が観光地に多く出入りすることになりました。
京都はむしろパンデミック前より人が多いのではというほどだったと聞きました。
つまり、海外から観光客が来るということはそれだけの魅力がある場所や物であるということです。
これは日本人にとっても魅力的であることに変わりなく、観光業は不景気にも比較的強い分野と言えるでしょう。
また観光地としての地位を確立するためには、PRなども重要になってくるので、今後日本が観光大国もして栄えるためには、世界に魅力を発信しつづけることが大切なのではないでしょうか？
航空会社は社会に求められる
次に航空会社は社会に求められるということです。
これは安全運航が前提条件になります。
多くの人々に安全、あんしんを感じてもらうことは一朝一夕で出来るようなことではなく、日々の積み重ねが必要になります。
つまり一度航空会社を完全に失くしてしまうと、安全に関するノウハウを蓄積するのに多大な時間を要し、諸外国から大きな遅れを取ってしまうことになります。
航空会社は過去の事故から学び、その失敗を２度と起こさないように、手順やチェックリストなど多くの部分で対策を立てています。これらはそう簡単にできることではありません。
つまり航空会社の社員は皆が安全運航のスペシャリストなのです。スペシャリストになるまでには多大な時間が必要ですが、安全に関する文化が醸成されているので、今日も空の安全は守られています。
実際に就活の情報を見ると安全や社会への責任が強みである業界となっています。
また、日本は島国であり、海外との物質運搬や人の移動に飛行機が利用されていることが多く、もし飛行機が使えなくなってしまったら、船で運搬することになり、時間がかかります。これは経済に大きな影響を与えます。
そしてコロナが終わったら、また間違いなく航空は、人々に求められ、成長していくでしょう。
WEBが如何に進歩しようとも、リアルに観光地で楽しみたいと思うのは自然なことです。
将来性
上記の2点から航空業界は今後も必要とされる分野であるのは間違いありません。
もし「どこでもドア」が開発されたり、完全にその国、場所に行っていると錯覚するほどの技術が確立されると観光業は衰退するかもしれませんが、まだまだ先の話です。
当分は航空会社を選んでおいて間違いないはずです。
その中で、パイロットも間違いなく必要とされます。
今よりもっと自動化が進んでAIがすべてやってくれる時代が来ると考えている方もいるかもしれませんが、AIは壊れます。
日々、あれだけ整備をしている飛行機にも関わらず、離陸前に戻ってくる機体や離陸後に戻ってくる機体は毎日あるくらい、後を絶ちません。
その状況を目の当たりにするとイレギュラー対応のためにパイロットはこれからもコックピットで仕事をするだろうと強く思います。
そしてツーマンオペレーションも変わらないと思います。フェイルセーフの考えと、機長と副操縦士という明確な定義があるからです。
まずパイロットが2名なら片方に何かあったとき(インキャパシエーションなど)にも対応ができ、ヒューマンエラーも発生しにくいです。
また、仮にワンマンオペレーションになった場合、機長と副操縦士では経験値が大きく異なりますよね。
数百時間という経験で、数百名もの命を守れるでしょうか？守れることの方が多いとは思いますが、そんなリスクは取らないと思います。
以上から、パイロット(機長と副操縦士)は今後も必要とされるでしょう！
お給料(おまけ)
航空需要が蒸発してからパイロットのお給料はどうなっているんだろう？と思われている方も多いでしょう。
たしかに減便に伴ってフライト時間や勤務日数は減っているので、パイロットもお給料が減っているのは事実です。
しかしパイロットには最低フライト時間手当てなるものがあるのです。
これは航空需要が蒸発してしまったときや体調不良でフライトできなくなってしまったときに適用されます。
具体的には最低フライト時間手当ては月に50時間です。
ですので50時間以下の場合にはすべて50時間分のフライト手当てが付くことになります。これを計算するとそこまで悪い数字ではありません。
ただステイが減るので課税対象外のステイ手当てがなくなってしまうことはあります。
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